組織内のエネルギー消費量 <GRI302-1>

東京電力グループにおけるエネルギー消費量は以下の通りです。

2016年度燃料消費量

燃料の種類 消費量
石炭(千t) 8,137
重原油(千kL) 2,134
ガス【LNG,都市ガス等】(千t) 23,565
原子力発電用燃料(t) 発電実績なし

※販売用に他社から購入した電力量ならびに販売した電力量、および、販売したガス量についてはインプットアウトプットをご覧下さい。

2016年度 東京電力グループ全体の事業活動に伴う(建物等)エネルギー消費量

kL(原油換算) GJ(原油換算)
40,828 1,582,500

車両燃費

2015年度 2016年度
車両燃費(km/L) 13.0 12.3

エネルギー原単位 <GRI302-3>

火力発電熱効率(低位発熱量)

東京電力グループの火力発電所全体の熱効率が1%向上すると、CO2は190万t削減。

2015年度 2016年度
熱効率※(%) 48.2% 49.0%

※火力発電所で燃やした燃料の内、どれくらいの量が電気に変わったかという割合を示す数字。

建物等エネルギー消費原単位※

2015年度 2016年度
MJ/m2 - 1,427

注:
※エネルギー消費原単位=事務所建物におけるエネルギー消費量(MJ)÷当該事務所系建物の床面積(m2)。
※原単位に含まれるエネルギーは、燃料、電力、暖房、冷房。

削減されたエネルギー消費量 <GRI302-4>

火力発電所全体の熱効率が1%向上すると、CO2の削減効果は190万t。
2015年から2016年にかけて、火力発電所の熱効率は0.8%向上。

製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 <GRI302-5>

なお、事業の特性上、提供する製品及びサービスはエネルギーを必要としないため、エネルギー必要量の増減はありません。

GHG排出量(スコープ1) <GRI305-1>

単位 2015年度 2016年度 前年比
CO2排出量 発電用燃料 万t-CO2 9,130 8,890 △3%

※CO2排出量は、東京電力グループにおける火力発電所で発電のために使用した燃料の消費によるCO2排出量。
※生物由来のCO2排出量はなし

2016年度東京電力グループの事業活動に伴うSF6、HFC、その他ガス排出量

単位 2015年度 2016年度 前年比
HFC排出量 万t-CO2 0.3 0.4 33%
SF6(六フッ化硫黄)排出量 万t-CO2 6.0 6.1 2%
メタン 万t-CO2
N2O(一酸化二窒素) 万t-CO2 5.8 5.8
PFC 万t-CO2

※生物由来のCO2排出量はなし。
※排出量に関して選択した連結アプローチは株式持分を選択。
※「地球温暖化対策の推進に関する法律」上の「温室効果ガス排出量算定・報告・公表制度」を算定の基準として使用。

GHG排出量(スコープ2) <GRI305-2>

2016年度東京電力グループの事業活動に伴う(建物等)エネルギー消費量におけるCO2排出量

単位 2015年度 2016年度 前年比
CO2排出量 万t-CO2 - 8.7 -


※エネルギーの使用の合理化に関する法律(省エネ法)上産業分類が3300かつ、エネルギー消費原単位の分母が延床面積の事務所系建物の事業活動におけるCO2排出量。
※排出量に関して選択した連結アプローチは株式持ち分を選択。

温室効果ガス排出原単位及び排出量 <GRI305-4,305-5>

東京電力エナジーパートナーの排出原単位及び排出量

2015年度 2016年度 前年度比
単 位
CO2排出係数 kg-CO2/kWh 0.491(0.5) 0.474(0.486) △3%(△3%)
CO2排出量 万t-CO2 12,140(12,360) 11,440(11,740) △6%(△5%)
販売電力量 億kWh 2,471 2,415 △2%

・( ) 内は、「地球温暖化対策の推進に関する法律」に基づく再生可能エネルギーの固定価格買取制度に伴う調整等の反映前のCO2排出係数およびCO2排出量。
・CO2排出係数等は、2015年度以前は東京電力株式会社の値。2016年度からは東京電力エナジーパートナー株式会社の値。
・固定価格買取制度では、原則全ての需要家が使用電力量に応じたサーチャージを負担していることから、環境価値も全ての需要家に公平に分配することとされており、関連する国の規定に従い、CO2排出係数およびCO2排出量へ反映。
・CO2排出量は、火力発電所で発電のために使用した燃料の消費によるCO2排出量であり、他社購入電力量を含む。

関連情報

CO2排出係数・CO2排出量・販売電力量の推移

CO2排出係数・CO2排出量・販売電力量の推移

※1 調整後とは「地球温暖化対策の推進に関する法律」に基づく再生可能エネルギーの固定価格買取制度に伴う調整等の反映後の値。
2008年度以降は調整後の値。

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