組織内のエネルギー消費量 <GRI302-1>

東京電力グループのエネルギー使用量は以下のとおりです。

燃料使用量

燃料の種類 2017年度 2016年度
石炭(千t) 8,306 8,137
石油類(千kL) 978 2,134
ガス【LNG,都市ガス等】(千t) 22,957 23,565

バイオマス(千t)

74

-

原子力発電用燃料(t) 発電実績なし 発電実績なし

※ 販売用に他社から購入した電力量と販売した電力量、および販売したガス量は、インプットアウトプットをご覧下さい。

東京電力グループ全体の事業活動に伴う総エネルギー使用量

2017年度 2016年度
kL(原油換算) 39,114,000 41,061,000
GJ 1,516,054,000 1,591,525,000

業務車両燃費(ガソリン車、電気自動車、ハイブリッドおよびプラグインハイブリッド車)

2017年度 2016年度
車両燃費(km/L) 12.0 12.3

エネルギー原単位 <GRI302-3>

火力発電熱効率(低位発熱量)

東京電力グループの火力発電所全体の熱効率が1%向上すると、CO2は180万t削減。

2017年度 2016年度
熱効率(%) 49.6 49.0

※ 火力発電所で燃やした燃料のうち、どれくらいの量が電気に変わったかという割合を示す数字。

オフィス等エネルギー消費原単位

2017年度 2016年度
MJ/m2 1,400 1,427


※ エネルギー消費原単位=事務所建物におけるエネルギー消費量(MJ)÷当該事務所系建物の床面積(m2)。
※ 原単位に含まれるエネルギーは、燃料、電力、暖房、冷房。

削減されたエネルギー消費量 <GRI302-4>

火力発電所全体の熱効率が1%向上すると、CO2の削減効果は180万t。
2016年から2017年にかけて、火力発電所の熱効率は0.6%向上。

製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 <GRI302-5>

事業の特性上、提供する製品及びサービスはエネルギーを必要としないため、エネルギー必要量の増減はありません。

GHG排出量(スコープ1) <GRI305-1>

単位 2017年度 2016年度 前年度比
CO2排出量 万t-CO2 8,420 8,890 -5 %

※ CO2排出量は、東京電力グループにおける火力発電所で発電のために使用した燃料の消費によるCO2排出量。
※ 生物由来のCO2排出量はなし

東京電力グループの事業活動に伴うSF6、HFC、その他ガス排出量

単位 2017年度 2016年度 前年度比
HFC 万t-CO2  0.5 0.4 25 %
SF6(六フッ化硫黄) 万t-CO2 6.1 6.1 0 %
メタン 万t-CO2 0.0 0.0
N2O(一酸化二窒素) 万t-CO2 6.0 5.8 3.5 %

PFC

万t-CO2 0.0 0.0

NF3 万t-CO2 0.0 0.0

※ 生物由来のCO2排出量はなし。
※ 排出量に関して選択した連結アプローチは株式持分を選択。
※ 「地球温暖化対策の推進に関する法律」の「温室効果ガス排出量算定・報告・公表制度」を算定の基準として使用。

GHG排出量(スコープ2) <GRI305-2>

事業活動に伴う建物等でのエネルギー消費によるCO2排出量

単位 2017年度 2016年度 前年度比
CO2排出量 万t-CO2 350 370 -5 %


※ 排出量に関して選択した連結アプローチは株式持ち分を選択。

GHG排出係数及び排出量 <GRI305-4,305-5>

事東京電力エナジーパートナーの排出係数、排出量及び販売電力量

単 位 2017年度 2016年度 前年度比
CO2排出係数 kg-CO2/kWh 0.462(0.475) 0.474(0.486) -2.5%(-2.3%)
CO2排出量 万t-CO2 10,770(11,080) 11,440(11,740) -5.9%(-5.6%)
販売電力量 億kWh 2,331 2,415 -3.5%

・「地球温暖化対策の推進に関する法律」に基づく再生可能エネルギーの固定価格買取制度に伴う調整等の反映後のCO2排出係数およびCO2排出量。( ) 内は、反映前の値 (2018.11.16更新)
・固定価格買取制度では、原則全ての需要家が使用電力量に応じたサーチャージを負担していることから、環境価値も全ての需要家に公平に分配することとされており、関連する国の規定に従い、CO2排出係数およびCO2排出量へ反映。
・CO2排出量は、火力発電所で発電のために使用した燃料の消費によるCO2排出量であり、他社購入電力量を含む。

関連情報

CO2排出係数・CO2排出量・販売電力量の推移

※1 調整後とは「地球温暖化対策の推進に関する法律」に基づく再生可能エネルギーの固定価格買取制度に伴う調整等の反映後の値。
2008年度以降は調整後の値。

ページの先頭へ戻ります

  1. HOME
  2. 東京電力ホールディングスの概要
  3. 環境報告 低炭素社会への貢献
  4. 組織内のGHG(温室効果ガス)排出量・エネルギー消費量